戸田清「海外のラディカルな環境運動 資料紹介をかねて」『季刊ピープルズプラン』41号、97－107頁、2008年２月、ピープルズプラン研究所。
特集 ラディカルな環境主義（古沢広祐、天笠啓祐、西尾漠、安間武、戸田清、ジョエル・コヴェルほか）
2008年３月４日ウェブサイト掲載
ラディカルな環境運動とは何か。環境問題におけるラディカルな認識、ラディカルな行動とは何か。
ラディカルな認識と行動を考えるとき、日本政府の環境政策は反面教師として大いに有益である。「地球温暖化防止のための原発増設」「水俣病の昭和五二年判断条件の固持」はその代表的なものである。
日本の環境法は環境基本法体系と原子力基本法体系の「二本立て」になっている。環境基本法体系に属する環境基本法、環境アセスメント法、循環型社会形成推進基本法、廃棄物処理法には、「放射能は適用除外」とする条文がある。環境省は「放射能汚染を除く環境問題」を所管し、放射能汚染は経済産業省と文部科学省が所管するのである。環境省が放射能汚染を所管できないのは、日本、韓国、台湾のみである。日本の地球温暖化対策は、「原発重視」が諸外国と大きく違う点である。「炭酸ガスを出さない原発を増設することによって温暖化が抑制される」と強調するのである。環境省付属の国立環境研究所は、「低炭素社会」に移行するために「シナリオＡ」（技術志向。都市集中型で、集合住宅に居住する人が増加）と「シナリオＢ」（自然志向。地方分散型で、戸建て住宅に居住する人が増加）を構想しているという。将来の電力需要に占める原発のシェアの予測をみると、シナリオＡで四七％、シナリオＢで三六％となっている（朝日新聞二〇〇七年一〇月二一日「低炭素社会へ」）。つまり、「技術志向」では原発のシェアを大幅に拡大、「自然志向」でさえも、脱原発どころか、原発のシェアをわずかに拡大させるというのである。環境省は原子力に口出しできないのに、経済産業省の応援団を買って出ているのである。
世界のラディカルな環境運動の主張の共通項として、とりあえず反核（軍事利用と民事利用の双方）、まともな地球温暖化対策、遺伝子組み換え作物批判と有機農業志向、肉食を減らす、環境汚染と自然破壊を減らすための予防原則（先手を打つ対策）、脱石油文明・脱クルマ社会、世界システムの支配的傾向（米国政府や多国籍企業に代表されるような新自由主義と軍国主義）への異議申し立てと「オルタナティブなグローバル化」（連帯経済、通貨投機を抑制するトービン税、地域自立など）、世界の南北関係の民主化（先進国の集合的帝国主義への批判）などがあげられるだろう。私自身もこうした主張をおおむね支持する。ただし、ひとこと付け加えると、遺伝子組み換え作物は不必要だと思うが（米国のベンブルック教授らの研究では、除草剤耐性大豆で農薬の残留量が増えるのは当然だが、農薬の使用量も増え、収量は減った）、少なくともいくつかの遺伝子組み換え医薬品は必要だと思う（たとえば、リコンビナント・ヒトインスリンを否定すると、牛インスリンや豚インスリンに逆戻りしてしまう）。
運動の詳細については、本稿で紹介する団体のウェブサイトや文献リストを参照していただきたい。
Ⅰ．知名度の高い国際団体
日本で知名度の高い国際環境団体といえば、「グリーンピース」と「地球の友」が代表的なものであろう。どちらも日本支部がある。他にも国際環境団体はいくつもあるが、ラディカルな団体の代表としてこの二つをあげておく。
日本人はグリーンピースというと捕鯨ばかりを連想するが、サイトにあるように主要なテーマは次の通りである。Ａ．気候変動の防止、Ｂ．海洋の保全、Ｃ．原生林の保護、Ｄ．平和と非武装の追求、Ｅ．遺伝子工学反対、Ｆ．有害化学物質の追放、Ｇ．核時代（軍事利用と民事利用）の終結、Ｈ．持続可能な貿易の推進。グリーンピースの出発点は核実験反対運動である（文献リストの『虹の戦士たち』を参照）。グリーンピースは、捕鯨キャッチャーボートと鯨のあいだに割って入るなど、非暴力直接行動で知られる。日本政府はグリーンピースが嫌いだが、ロシアの核廃棄物海洋投棄問題ではグリーンピース情報に依存していた。ジェレミー・レゲットの邦訳にも見られるように、グリーンピースは気候変動（地球温暖化）問題の活動でもよく知られている。「気候変動対策として原発増設を」という日本政府・財界の主張は海外では奇異の目で見られる。日本は濃縮ウランの自給率が低い。米国のウラン濃縮工場は、大型火力発電所二基に電力供給をあおいでいる。原発は「海洋温暖化装置」である。海水を摂氏七度暖めて温排水として出す。新潟の七基の原発（東京電力）の温排水の総量（毎秒）は、信濃川（日本最大の河川）の水量よりやや多い。つまり「暖かい信濃川」がもうひとつできるのである。日本政府やブッシュ政権に激励されたためか、世界の原発業界は「原発冬の時代」が終わって「原発ルネサンスの時代」になったとはしゃいでいる。なお、ガイア仮説の学者ジェームズ・ラブロックも原発推進に転向して顰蹙をかっている。
日本語で読める文献を見ると、グリーンピースを主題とする本（商業出版物）は四冊あるが、地球の友については一冊もない（文献リスト参照）。地球の友のキャンペーンのテーマは、気候変動、企業支配への抵抗（世界貿易機関、世界銀行、世界経済フォーラムなどの監視）、遺伝子組み換え作物、森林、金融、貿易などである。人権と環境権、生物多様性、生態学的債務（アフリカやラテンアメリカなどの累積債務国が世界銀行や国際通貨基金にいじめられているが、資源を収奪してきた旧宗主国たる先進国のほうこそ、生態学的・環境的な債務を負っている）などの視点を重視している。その他のイシューとして、砂漠化、南極、海洋技術、ナノテクノロジーなどもとりあげている。また、「世界社会フォーラム」にも積極的に参加している。
グリーンピース・インターナショナル（Greenpeace International）
http://www.greenpeace.org/international/
グリーンピース・ジャパン
地球の友インターナショナル（Friends of the Earth International；ＦＯＥ）
ＦＯＥジャパン
Ⅱ．脱原発
アジア地域の団体として「ノー・ニュークス・アジア・フォーラム」（ＮＮＡＦ）を紹介しておこう。この団体は、韓国の金源植（きむ・うぉんしく、反核資料情報室、拙著の韓国版の訳者）の提案で一九九二年に設立された。ここでいう「反核（no nukes）」はもちろん、核の軍事利用と民事利用の双方をさしている。一部の日本人（市民運動家に限らない）のいう「核兵器廃絶、原発賛成」は海外では奇異の目で見られる。もし軍事がだめで民事がいいのなら、ウラン鉱山（軍事と民事の共通の出発点）の労働者被曝はどうなるのだろう。岡山県と鳥取県の県境の人形峠ウラン鉱山でも、労働者の肺ガンは深刻だったと推測される。多くの日本人に見られる二重基準（核兵器廃絶・「平和利用」賛成）は、ヒロシマ・ナガサキに加えてビキニ水爆実験（一九五四）で盛り上がった反核兵器感情が「反米」の方向に向かうのを阻止するために、米国政府や読売新聞社などが原発をバラ色に描くキャンペーン（「電気料金がタダ同然になる」など）を行ったことの影響が大きいものである。
欧米の団体もあげておこう。脱原発の分野で米国の老舗のひとつは、ラルフ・ネーダー弁護士らが設立した「パブリック・シチズン」のエネルギー部門である。
ノー・ニュークス・アジア・フォーラム（No Nukes Asia Forum；ＮＮＡＦ）
http://www.nonukesasiaforum.org/
ノー・ニュークス・アジア・フォーラム・ジャパン
パブリックシチズン（Public Citizen）
Ⅲ．軍国主義と環境破壊
戦争は人命破壊であると同時に、最大の環境破壊である。戦車や戦闘機の燃費の悪さにみられるように、軍隊は資源浪費的である。戦争がないときも基地犯罪や基地公害が起こる。軍隊の重要な「役割」のひとつは、「資源浪費構造を守る」ことである。「石油のための戦争」のように。だから、環境破壊の観点から戦争と軍隊を告発する運動はとても重要である。とりあえず４つの団体を紹介しておこう。レーガン政権以降の米国政府・軍部は、制海権、制空権に加えて「制宇宙権」も確保しようとしている。人工衛星を戦争に活用し（湾岸戦争やイラク戦争でも見られた）、宇宙に兵器を配備し、宇宙の軍事化のエネルギー需要を満たすために、原子炉まで打ち上げようとしている。また、土星探査衛星カッシーニ（一九九七年打ち上げ、数年後に地球帰還予定）、冥王星探査衛星ニュー・ホライズンズ（二〇〇六年打ち上げ）にプルトニウム電池を搭載したことは、航空宇宙局（ＮＡＳＡ）とペンタゴン（国防総省）の密接な関係の反映でもある。ＭＴＰは米国の団体で、トップページには「環境正義を求めるネットワーク（Network for Environmental Justice）」とあり、劣化ウラン兵器、生物兵器などに幅広く取り組んでいる。ＣＡＤＵは、劣化ウラン兵器廃絶を求める活動をしている英国の団体である。ＩＣＢＵＷの事務局も英国にある。
宇宙の軍事化と核に反対する地球規模ネットワーク（Global Network against Weapons and Nuclear Power in Space）
軍事用毒物プロジェクト（Military Toxics Project；ＭＴＰ）
劣化ウラン禁止キャンペーン（Campaign against Depleted Uranium；ＣＡＤＵ）
ウラン兵器禁止を求める国際連合（International Coalition to ban Uranium Weapons；ＩＣＢＵＷ）
http://www.bandepleteduranium.org/
Ⅳ．南北問題と環境
第三世界ネットワーク（ＴＷＮ、事務局はマレーシアにある）はいわゆる環境団体ではなく、総合的な市民団体であるが、環境は重要なテーマのひとつである。ＴＷＮが取り組むイシューとして国連改革、ＷＴＯ、貿易問題、気候変動、知的財産権、国際金融経済危機、バイオテクノロジー、生物多様性と先住民、環境問題、女性の権利とジェンダー問題、健康、観光、多国籍企業、自由貿易協定、金融と発展などがあげられている。ヴァンダナ・シヴァやウォールデン・ベローなど邦訳も多い。
第三世界の環境運動はしばしば命がけである。また環境運動、人権運動、労働運動が一体となることも少なくない。古典的な事例は、ナイジェリアで軍事独裁政権およびシェル石油と戦ったケン・サロウィワ（一九九五年冤罪刑死）や、ブラジルで熱帯林の持続可能な利用としてのゴム採取人の組合を率いて地主支配層と対峙したシコ・メンデス（一九八八年暗殺）である（文献リスト参照）。
また先進国の「国内の南北問題」（ウラン鉱山と米国先住民、農薬中毒とヒスパニック、有害廃棄物処分場とアフリカ系アメリカ人など）に抗する運動では、「環境人種差別」や「環境正義」がキーワードとなった（文献リストのダウィや石山を参照）。
第三世界ネットワーク（Third World Network；ＴＷＮ）
Ⅴ．野生生物保護
グリーンピースより「過激」な非暴力直接行動で知られる団体に海洋生物の保護を課題とするシーシェパードがある。パンダのマークで知られるＷＷＦ（旧称は世界野生生物基金）が「ラディカル」かどうかについては、意見が分かれるだろう。ＷＷＦは王室や財界など支配層とのつながりも深い。最近のＷＷＦは野生生物保護から地球環境問題全般へと活動領域を広げてきている。気候変動も重要な課題である。もちろん「気候変動対策としての原発増設」のような愚劣な議論がしない。だから少なくとも日本の環境行政よりずっとラディカルである。
シーシェパード保全協会（Sea Shepherd Conservation Society）
世界自然保護基金（Worldwide Fund for Nature：ＷＷＦ）
ＷＷＦジャパン
Ⅵ．環境汚染全般
労働環境問題は、環境問題の重要な分野のひとつである。ここでは、アスベスト（工場労働者の職業病および工場周辺住民の公害病）と農薬（農民・農業労働者の職業病および消費者の残留農薬問題）をとりあげておこう。また、南北格差と環境問題の関連に取り組む代表的な団体のひとつに、有害廃棄物の越境移動問題に取り組むＢＡＮがある。
アスベスト（石綿）禁止国際事務局（International Ban Asbestos Secretariat；ＩＢＡＳ）
http://www.btinternet.com/~ibas/
農薬行動ネットワーク
（Pesticide Action Network International；ＰＡＮ）
http://www.pan-international.org/panint/?q=node/33
バーゼル条約行動ネットワーク（Basel Action Network；ＢＡＮ）
Ⅶ．ディープ・エコロジー
ディープ・エコロジーについての日本語文献は五冊以上あるし、『環境思想キーワード』や『ラディカル・エコロジー』などでも概略はわかる（文献リスト参照）。米国ではディープ・エコロジーは常にソーシャル・エコロジーと対比されるが、日本では後者への関心は希薄である。ブクチンの邦訳が一冊あるにすぎない。
ディープ・エコロジーは、地球生態系におけるホモ・サピエンスのオーバープレゼンス（消費爆発と人口爆発）をラディカルに変革しようとする思想と運動である。「地球人口の適正規模は一億人だ」といった極論を唱えたこともあるが、これは撤回された。ノルウェーのアルネ・ネス（スピノザやガンジーに影響を受けた哲学者）、米国のエドワード・アビー（文筆家）、非暴力直接行動（伐採阻止のための器具設置による森林伐採労働者の負傷事故が起こるなど行き過ぎもあった）で知られる「アース・ファースト！」（米国に発祥した団体で、いくつかの国へ広がった）などがある。
アース・ファースト！（Earth First！ Worldwide）
Ⅷ．問われる資本主義と石油文明
環境問題は、まやかしの表面的な温暖化対策や、南北格差を温存したままの総懺悔論で対応することはできない。資本主義と石油文明の構造に切り込むことが不可欠である。ソ連型「社会主義」は、資本主義と石油文明への代案を提示できなかったので崩壊し、環境破壊も深刻であった。環境問題で問われているのは、先進国（貧困層を除く）と発展途上国富裕層にみられる「大量採取、大量生産、大量消費、大量廃棄」のシステムである。これは言うまでもなく資本主義と石油文明を基盤としている。石油文明が得意とするのは、「大量生産、高速移動、大量破壊」であろう。石油文明を確立したのは、二〇世紀初頭の英米海軍と米国のクルマ社会化（フォードとＧＭ）であると思う。そして後期石油文明は、その内部構造として核技術を備えるに至った（核は兵器、軍艦の推進力、発電には使えるが、その他の用途には使いづらい。ウラン濃縮に要する電力を大型火力発電所から供給されるし、原発で余った電気を捨てるために稼働率七％の揚水発電所を「必要」とする。核廃棄物の十万年以上にわたる管理にも石油が必要だろう）。
米国の浪費構造の象徴は「アメリカ的生活様式（American Way of Life）」である。世界人口六六億人に対して米国の人口は三億人であるから、世界に占める比率は五％以下である。それなのに資源消費や金銭的支出などの面で「世界に占める米国のシェア」をみると、広告費六五％、戦略核兵器五三％、違法麻薬の消費五〇％、軍事費四六％、銃保有数三三％、ＧＤＰ三二％、自動車保有台数二九％、紙消費二九％、石油消費二五％、電力消費二五％、牛肉消費二四％、原子力発電所の数二四％、炭酸ガス排出二三％、喫煙関連疾患九％などとなっている。過剰消費や軍事介入、国際条約への非協調（京都議定書離脱ほか）などの米国の横暴は、しばしば米国問題（American Problem）と呼ばれる。自動車大国、軍事超大国であるから米国の場合が最も典型的に「ひとりじめ」状況を示すのであるが、西欧や日本も基本的な傾向としては変わらない。環境先進国と言われるドイツや北欧諸国でさえ、一人あたり資源消費は多い。米国が資本主義世界システムの覇権国となったのは第二次大戦後である。米国が大企業の利益とアメリカ的生活様式を守るためには、しばしば軍事力の発動が「必要」であった。
「アメリカ的生活様式」と軍事政策の関連を示唆するものとしてよく引用されるのは、国務省政策企画部長であった故ジョージ・ケナンの非公開メモ（一九四八年に書かれたが、有権者に情報開示されたのは一九七四年）のなかの次の一節である（注１）。
アメリカは世界の富の五〇％（二〇〇一年に三一％）を手にしていながら、人口は世界の六・三％（二〇〇一年に五・〇％）を占めるにすぎない。これではかならず羨望と反発の的になる。今後われわれにとって最大の課題は、このような格差を維持しつつ、それがアメリカの国益を損なうことのないような国際関係を築くことだろう。それにはあらゆる感傷や夢想を拭い去り、さしあたっての国益追求に専念しなければならない。博愛主義や世界に慈善をほどこすといった贅沢な観念は、われわれを欺くものだ。人権、生活水準の向上、民主化などのあいまいで非現実的な目標は論外である。遠からず、むき出しの力（straight power）で事に当たらねばならないときがくる。
戦争や秘密工作のためにはしばしば「謀略」が「必要」となる。モサデク政権転覆、スカルノ政権転覆、トンキン湾事件、アジェンデ政権転覆などである。「謀略」の最新の例が「９・11事件」ではないだろうか。ブッシュ政権の公式見解は、①アルカイダによる不意打ち的奇襲である。異論（少数意見）には、②予知していたが、傍観していた（ａ．情報機関レベルの対応、ｂ．トップレベルの対応）、③予知しており、攻撃が成功するように防衛レベルを下げた、④予知しており、被害を拡大するために破壊活動にまで手を染めた、⑤実行犯は米国のスパイで、米国の自作自演、などがある（注２）。③に相当するのはハイジャックへの迎撃機を発進しなかったか、もしくは遠方の基地からゆっくり向かわせた、④にはツインタワーが約十秒できれいに崩壊するように事前に爆薬を仕掛けた、などが考えられる。⑤の実行犯とは、複数のアラブ男性のことである（私自身は②③④を支持するが、⑤は保留する）。なおＦＢＩのサイトでは、ビン・ラディンは９・１１事件ではなく一九九八年テロ（ケニア、タンザニアの米国大使館への攻撃）の容疑者であると説明されている。９・１１事件の真相を追究する市民運動が注目されるが、とりあえず３つのサイトを紹介しておこう。
９・１１事件再調査運動（ReOpen 911）
９・１１事件の真相を究明する学者の会（Scholars for ９／11 Truth）
９・１１事件の真相と正義を追求する学者の会（Scholars for ９／11 Truth ＆ Justice）
注
１．『一極覇権主義とキリスト教の役割』西山俊彦（フリープレス、二〇〇三年）二一二頁。
２．①〜⑤の整理は藤岡惇講演「宇宙軍拡とミサイル防衛」（二〇〇七年十一月十七日、福岡）による。なお９・11事件の謎については『９・11事件は謀略か』デヴィッド・レイ・グリフィン きくちゆみ・戸田清訳（緑風出版、二〇〇七年）、『９・11事件の省察』木村朗編（凱風社、二〇〇七年）および『「ＷＴＣ（世界貿易センター）ビル崩壊」の徹底究明』童子丸開（社会評論社、二〇〇七年）を参照。
参考文献
『アース・デモクラシー : 地球と生命の多様性に根ざした民主主義』ヴァンダナ・シヴァ 山本規雄訳（明石書店、二〇〇七年）
『アマゾンの戦争 : 熱帯雨林を守る森の民』シコ・メンデス トニー・グロス編 神崎牧子訳（現代企画室、一九九一年）
『生きる歓び : イデオロギーとしての近代科学批判』ヴァンダナ・シヴァ 熊崎実訳（築地書館、一九九四年）
『ウォーター・ウォーズ : 水の私有化、汚染そして利益をめぐって』ヴァンダナ・シヴァ 神尾賢二訳（緑風出版、二〇〇三年）
『永遠の絶滅収容所 : 動物虐待とホロコースト』チャールズ・パターソン 戸田清訳（緑風出版、二〇〇七年）
『エコロジー : 生き残るための生態学』ピエール・サミュエル 辻由美訳（東京図書、一九七四年）
『エコロジカル・フットプリントの活用』マティース・ワケナゲルほか 五頭美知訳（合同出版、二〇〇五年）
『エコロジーと社会』マレイ・ブクチン 戸田清ほか訳（白水社、一九九六年）
『核の軛 : 英国はなぜ核燃料再処理から逃れられなかったのか』ウィリアム・ウォーカー 鈴木真奈美訳（七つ森書館、二〇〇六年）
『核文明の恐怖 ：原発と核兵器』ヘレン・コルディコット 高木仁三郎,阿木幸男訳（岩波書店、一九七九年）
『環境学と平和学』戸田清（新泉社、二〇〇三年）韓国版は金源植訳二〇〇三年
『環境思想キーワード』尾関周二、亀山純生、武田一博編（青木書店、二〇〇五年）
『環境的公正を求めて』戸田清（新曜社、一九九四年）韓国版は金源植訳一九九六年
『草の根環境主義: アメリカの新しい萌芽』マーク・ダウィ、戸田清訳（日本経済評論社、一九九八年）
『グリーンピース・ストーリー』マイケル・ブラウン,ジョン・メイ 中野治子訳（山と溪谷社、一九九五年）
『グローバリゼーションと戦争: 宇宙と核の覇権めざすアメリカ』藤岡惇（大月書店、二〇〇四年）
『原発の即時廃止は可能だ』ロジェ＆ベラ・ベルベオーク、桜井醇児訳（緑風出版、二〇〇七年）
『最底辺：トルコ人に変身して見た祖国・西ドイツ』ギュンター・ヴァルラフ マサコ・シェーンエック訳（岩波書店、一九八七年）原発被曝労働の問題。
『食糧テロリズム： 多国籍企業はいかにして第三世界を飢えさせているか』ヴァンダナ・シヴァ 浦本昌紀監訳（明石書店、二〇〇六年）
『新ターニング・ポイント』フリッチョフ・カプラ 吉福伸逸ほか訳（工作舎、一九九五年）
『生物多様性の危機： 精神のモノカルチャー』ヴァンダナ・シヴァ 戸田清・鶴田由紀訳（明石書店、二〇〇三年）
『生物多様性の保護か、生命の収奪か： グローバリズムと知的財産権』ヴァンダナ・シヴァ 奥田暁子訳（（明石書店、二〇〇五年）
『世界は脱クルマ社会へ』白石忠夫編（緑風出版、二〇〇〇年）
『戦争はいかに地球を破壊するか：最新兵器と生命の惑星』ロザリー・バーテル 振津かつみほか訳（緑風出版、二〇〇五年）
『ソフト・エネルギー・パス： 永続的平和への道』エイモリー・ロビンズ 室田泰弘、槌屋治紀訳（時事通信社、一九七九年）
『脱牛肉文明への挑戦 繁栄と健康の神話を撃つ』ジェレミー・リフキン 北濃秋子訳（ダイヤモンド社、一九九三年）
『脱グローバル化 : 新しい世界経済体制の構築へ向けて』ウォールデン・ベロー 戸田清訳（明石書店、二〇〇四年）
『地球を守る : グリーンピース・ジャパンたたかいの記録』桐生広人編（山と溪谷社、一九九九年）
『地球温暖化への挑戦 : 政府・企業・市民は何をなすべきか グリーンピース・レポート』ジェレミー・レゲット編、西岡秀三、室田泰弘監訳（ダイヤモンド社、一九九一年）
『地球環境運動全史』ジョン・マコーミック 石弘之、山口裕司訳（岩波書店、一九九八年）
『地球の声を聴く : ディープエコロジー・ワーク』ジョン・シード他 星川淳監訳（ほんの木、一九九三年）
『ディープ・エコロジー : 生き方から考える環境の思想』アラン・ドレングソン、井上有一共編 井上有一監訳（昭和堂、二〇〇一年）
『ディープ・エコロジー考 : 持続可能な未来に向けて』フリッチョフ・カプラ、アーネスト・カレンバック 鶴田栄作編訳（佼成出版社、一九九五年）
『ディープ・エコロジーとは何か : エコロジー・共同体・ライフスタイル』アルネ・ネス 斎藤直輔、開竜美訳（文化書房博文社、一九九七年）
『ディープ・エコロジーの原郷 : ノルウェーの環境思想』尾崎和彦（東海大学出版会、二〇〇六年）
『東西ドイツを越えて : 共産主義からエコロジーへ』ルドルフ・バーロ 増田裕訳（緑風出版、一九九〇年）
『ナイジェリアの獄中から : 「処刑」されたオゴニ人作家、最後の手記』ケン・サロ=ウィワ 福島富士男訳（スリーエーネットワーク、一九九六年）
『虹の戦士たち : グリーンピース反核航海記』ロバート・ハンター 淵脇耕一訳（社会思想社現代教養文庫、一九八五年）
『日本はなぜ世界で一番クジラを殺すのか』星川淳（幻冬舎新書、二〇〇七年）
『バイオテクノロジーの危険管理』第三世界ネットワーク 本庄重男、芝田進午編訳（技術と人間、一九九八年）
『バイオパイラシー : グローバル化による生命と文化の略奪』ヴァンダナ・シヴァ 松本丈二訳（緑風出版、二〇〇二年）
『爆破 : モンキーレンチギャング』エドワード・アビー 片岡夏実訳（築地書館、二〇〇一年）
『ピーター・スコット : WWF（世界自然保護基金）をつくり、自然保護に一生をささげたイギリス人』ジュリア・コートニー 乾侑美子訳（偕成社、一九九三年）
『ピーター・ラビットの自然はもう戻らない : イギリス国家と再処理工場』マリリン・ロビンソン 鮎川ゆりか訳（新宿書房、一九九二年）
『被曝国アメリカ : 放射線災害の恐るべき実態』ハーヴィ・ワッサーマン他 茂木正子訳（早川書房、一九八三年）
『米国先住民族と核廃棄物 : 環境正義をめぐる闘争』石山徳子（明石書店、二〇〇四年）
『北欧のエネルギーデモクラシー』飯田哲也（新評論、二〇〇〇年）
『「水」戦争の世紀』モード・バーロウ,トニー・クラーク 鈴木主税訳（集英社新書、二〇〇三年）
『緑の革命とその暴力』ヴァンダナ・シヴァ 浜谷喜美子訳（日本経済評論社、一九九七年）
『緑の政策事典』フランス緑の党 真下俊樹訳（緑風出版、二〇〇一年）
『緑の政策宣言』フランス緑の党 若森章孝・若森文子訳（緑風出版、二〇〇四年）
『緑の戦士たち 世界環境保護運動の最前線』フレッド・ピアス 平沢正夫訳（草思社、一九九二年）
『未来は緑 ドイツ緑の党新綱領』同盟90／ドイツ緑の党 今本秀爾訳（緑風出版、二〇〇七年）
『もうひとつの世界は可能だ: 世界社会フォーラムとグローバル化への民衆のオルタナティブ』ウィリアム・フィッシャー、トマス・ポニア編 加藤哲郎監修（日本経済評論社、二〇〇三年）
『ラディカル・エコロジー 住みよい世界を求めて』キャロリン・マーチャント 川本隆史・須藤自由児・水谷広訳（産業図書、一九九四年）
『ラディカル・エコロジー ドイツ緑の党原理派の主張』トーマス・エバーマン、ライナー・トランペルト 田村光彰ほか訳（社会評論社、一九九四年）
『ラディカルにエコロジーへ 近代文明モデルを超えるために』岡部博圀（海鳥社、二〇〇七年）
『連帯経済 : グローバリゼーションへの対案』西川潤編（明石書店、二〇〇七年）
Ecology，Carolyn Merchant（ed），Key Concepts in Critical Theory series ，New Jersey：Humanities Press，1994．
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